まず、世界を9つに分けた地区大会で選考会を開いて、優勝チームが地区代表 としてブロック大会に進む。さらに決勝大会で優勝すれば、そのチームには総 額10万ドル（約1300万円）の賞金を提供する。日本からは7校7チームが応募し た。
日本代表に選ばれたのは、東京工業大学工学部の修士課程に在籍する6人のチー ム。バドミントンなどスポーツの映像から人物の動きだけを取り出して、瞬時 に運動量に換算する「スポーツトレーニング支援システム」を作った。表彰式 で講評を受けたあと、地区優勝の賞金1000ドル（約13万円）が授与された。
DSPは、デジタル方式の携帯電話やパソコンのハードディスクドライブ、高速 モデムなどに欠かせない。最近では家電製品や自動車などまで用途が広がって いる。ここ数年、年率30〜40%の勢いで市場が拡大しており、半導体の中でも 今後の急成長が見込まれる分野の1つだ。
このコンテストは、TIが大学におけるDSPの教育・研究活動を支援するために 世界中で展開している産学協同活動「TIユニバーシティ・プログラム」を発展 させたものだ。同社は94年から、希望する大学に対し、DSPをパソコンに組み 込むための基板やソフトウェア、マニュアル類などを1セット1万円程度という 安い値段で提供している。現在、日本では30校でこのキットが使われている。
今回の地区優勝チームの指導教官である東京工大教育工学開発センターの 西原明法教授も、TIのキットを2年前から授業で使っている。「ハードやソ フトを安く購入できるだけでなく、使い方を親切に教えてもらえるのが助か る。こうした道具がないと研究活動も理論だけになりがちだが、実際にシス テムを組めることで、学生も興味をもって授業に取り組める」と話す。
こうした大学への協力の裏には、TIの戦略もある。
TIグループは、DSP市場で世界シェア45%を握るトップ企業。電機、情報機器 が次々とデジタル化する中で、同社はDSPの用途拡大を狙っている。将来、半 導体や情報システムの技術者となる学生にDSPと接する機会を提供することは、 将来のビジネスにつながると見込んだわけだ。
日本TIの生駒俊明社長は「日本の電機・情報産業は、規模が大きい割にDSPの 利用が進んでいない。教育の現場でDSPに触れる機会が少ないのが原因の1つだ。 一度でも使った経験があれば、企業の技術者になって何かを開発する際、どの ように組み込めば効果的かという勘所が見えてくる」と話す。 日本ではまだ知名度が高くない同社にとって、こんな“派生効果”もあった。 東京工大の西原教授の研究室から、昨年は修士号をとった学生が1人と、今年 は博士号をとった学生が1人、日本TIに入社した。西原教授の教え子で日本TI に入ったのはこの2人が初めて。在学中にDSPを使った経験と、日本TIの支援活 動が人材確保にもつながった。
従来、半導体の産学協同といえば、企業と、特定の大学や研究室、教授などが 共同研究に取り組むケースが大半だった。だが、TIの場合は、不特定多数の大 学、学生を対象にしている。DSPへの理解を広めたり、ユーザーを草の根的に 開拓する意図が込められている点が従来の形とは異なる。
こうした産学協同活動の変化は、半導体産業の動向も反映している。日本の半 導体産業は、微細加工の技術を磨き、安くて容量が大きいメモリーを世界に先 駆けて開発するところに強さの源があった。つまり生産技術力だ。そのため、 メーカーにしてみれば、有力な微細加工の研究に秀でた大学や研究室、教授な どを囲い込み、共同研究に持ち込むことが重要だった。